投資のタイミング

タイミング

経済の流れが変わるときが投資のタイミング

企業がどう動いているかを投資家はいつも見ている必要がある

投資戦略については、これまでさんざん長期投資だといってきました。景気循環に起因するものや、金利動向、政策、インフレ、技術革新と、株価を左右する要素は、いくらでもあります。これらをすべて無視しましょうと、いった舌の根も乾かないうちに、タイミングの項目を設けたのにはわけがあります。

タイミングをはかるわけではありませんが、企業が今、どういう状況なのかを見て、生の企業の動きを感じることは必要です。

企業は、常に戦略を練っています。厳しい環境で、いかに勝ち抜くかを考えているのです。

御手洗冨士夫氏率いるキャノン株式会社は、バブル崩壊やIT不況をものともせず、順調に成長しています。その秘密は選択と集中に隠されています。

企業にとって新製品や新規事業は有望な収益源です。失敗のリスクもありますが、成功したときは、収益拡大のチャンスです。流れが変わるのは、投資家にとって投資のチャンスでもあります。新しい事業が成功すれば、企業の価値は上がります。成功が現実のものとなる前に、投資することが理想となります。

キャノンは常にチャレンジしてきました。シュアも高く、市場の成長率も高い儲かる事業を推進する一方、現在のシェアは低くても、市場の成長率が大きく、今後儲かる事業に発展する可能性の高い分野に参入してきました。

経営の多様化を進めながら、見込みの立たない部門、不採算部門から撤退した、その資金を見込みのある部門に投入、選択と集中をしてきたのです。

市場が飽和する前に、次の商品を投入する企業が理想

事業で成功すれば、市場のシェアが伸び、市場の成長が止まれば、いずれは飽和して成長は止まります。それを見越して、次の市場を見極めていかなければなりません。ファーストリテイリングの成長神話のストップは来るべくしてきたものです。

衣料品の市場は、成長市場ではなく、成熟した市場です。その市場であれだけ出店し、あれだけ販売すれば、すぐに売る相手がいなくなってしまうのです。

長期投資家の投資タイミング

長期タイミング

新規事業の立ち上げには、リスクが伴います。新製品が店頭に並ぶまでには、さまざまなステップを経ることになります。

製品のアイデアを考え、有象無象のアイデアをふるいにかけ、コンセプトを明確にします。マーケティングを行い、事業の経済性を分析します。その後試作品を開発し、テスト・マーケティングを行います。ゴーとなれば生産ラインを敷き、製品の本格生産に入ります。そして、新製品の市場導入となるのです。

この一連の流れは決して平坦ではありません。

企業が流れに乗るまでには株価の浮き沈みがある

新規事業は、初期段階から軌道に乗るまでは、それなりに時間がかかります。その間、投資家は期待と不安の間を行ったり来たりします。この行ったり来たりは、株価にも表れることになります。その一例を見てみましょう。

長期投資家としては、噂や憶測の段階で投資をするわけにはいきません。新規事業が軌道に乗ってから投資しても、問題はまったくありません。しかし、ここであえてタイミングを考えるのならば、生産ラインの本格始動の直前の投資家の期待がそがれたり、経営効率の悪化が原因で株価が下落したときだといえるでしょう。

新規事業の立ち上げから軌道に乗るまでの流れ

  1. 新規事業が、社内で検討されている段階は、その情報自体が、市場に出回らないため、株価に影響は出ない。
  2. 市場に噂や推測が飛び交い始める。噂や憶測は、儲け話に敏感なため、本格的に多くの投資家が知る前に、株式を仕入れておこうと、短期売買志向の投資家が買い始める。すると株価は、上昇する。
  3. 正式に発表されると、その発表内容が、憶測と比べてどうだったかと検証される。憶測を上回る期待ができる内容であれば、株価はさらに上昇。逆に織り込み済みの内容で、期待を裏切るようなものであれば、株価は低下する。
  4. 生産ラインの敷設に伴って、巨額の資金が出費される。当然FCFフリーキャッシュフローは、悪化。株価は下落する。
  5. 企業が、本格生産に向けて、生産ラインの調整に入る。一時的にラインが全体がフル稼働しなくなるので、経営効率が悪化する。場合によっては、株価の下落要因になる。
  6. 本格販売に際して、販売費をはじめとするコストの増加が起こる。これによって、利益が圧縮され、各種指標も悪化傾向となる。株価は下落する。
  7. ラインの稼働が軌道に乗るのが遅れたり、当初の販売が振るわなかったりして、新規事業に対する市場の挫折感が出た場合、株価の下落要因となる。
  8. 新製品の販売が軌道に乗り、全体がうまく回り始めると、株価は上昇。

デイトレーダーは売上高を見ろ

デイトレーダー

売買高が多い株式は換金性が高い

デイトレーダーにとって売買高の増減は最重要チェック項目

株式投資をしていると、ついつい株価に目が行きがちです。もちろんそれ自体は、問題ないことです。しかし、株価と並んで表示されている数字に、「売買高」があります。見過ごされがちですが、ときどき目を通すことも重要です。

「売買高」とは、市場に出回っている株式の取引量です。大量に取引されている株式もあれば、取引量の少ない株式もあります。

大部分の銘柄の売買高の単位も変わってきます。売りにせよ買いにせよ、取引が活発な銘柄は、「売買高」が伸びます。株式の発行済み株数が多い=流通株数が多い株式は、「売上高」が大きくなりがちです。

「売買高」は、株式投資への取り組みスタンスによって、見方が大幅に異なります。

短期売買を行うデイトレーダーは、「売買高」をきわめて重視します。それは「売買高」そのものではなく、「売買高」の変化の推移を気にするのです。デイトレーダーにとって、「売買高」はマーケットにおける、投資家の注目度合いをはかる目盛りです。

通常の「売買高」が多かろうと少なかろうと関係ありません。通常に比べて増えているのか減っているのかが問題です。

「売買高」が増えながら、株価が上昇していれば、マーケットに株価の上昇を期待している投資家が集まってきたということです。逆に、「売買高」が増えながら、株価が下降していれば、株価の下落を予想して、手仕舞いの売りをしている投資家が集まっているということです。

また、「売買高」が増えているのに、株価が動いていないのは、売りと買いが均衡しているからで、一気にどちらかに動く可能性があります。いずれにしても「売買高」が増加すれば、株価が大きく動く可能性があるので、デイトレーダーとしては投機のチャンスとなります。

一般投資家にとっては換金性の目安になる

一方、一般の投資家は、「売買高」に注目して、勝負のタイミングをうかがうようなことはしません。「売買高」は、株式の流通量なので、これを流動性として考えます。流動性とは、換金性を指します。

換金性がないと、手持ちの株式を現金に換えることが困難になります。いくら株式を持っていても、明日の食料を買うことができません。

手持ちの株式を売却して現金化したいと考えても、「売買高」が極端に少ないような株式は、売りたいときに売れません。流動性がなければ、みなさんのような投資家にとっては、投資対象としての魅力に欠けるということです。

株式を売却するタイミング

売却

3つの例外以外に売りどきはない

あわてて売る必要はない。むしろ変化の気配を感じることが大切

初志貫徹していますか?

みなさんの保有している株式は、長期投資銘柄です。永久保有銘柄といってもよいかもしれません。これからの銘柄に、売り時はありません。保有できる限り保有します。保有することが、賢い投資につながるからです。

しかし、例外的に売りどきがやってくることがあります。

➀判断ミスに気がついたとき

株式投資は、正しい知識と経験がものをいいます。投資を繰り返していく過程では、判断ミスを犯してしまうこともあるでしょう。ミスをしても、リカバリーはききます。

それはなるべく早い段階で、ミスを認めることです。そのうえで、保有している株式を売却します。

この期に及んで株価が少しでも持ち直したときに売却しようと思うのはやめましょう。すぐ売却することが肝要です。

➁優良企業が非企業になったとき

あってはならないことですが、まったくないことではありません。理由はいろいろ考えられます。企業が対応できない環境の変化が訪れたときは、優良企業が非優良企業になる代表的なパターンです。

変化は、急激に訪れません。例えば、エネルギーが石炭から石油に変わったときを考えてみましょう。石炭を売っている企業は、石油に対応可能です。しかし、炭鉱は対応不可能といえるでしょう。

この流れは急激にはやってきません。判断を下す時間は十分あります。あわてて保有している株式を売却する必要はありません。

変化は、経営者が変わったときにも起こり得ます。経験方針が変わったのか能力が低いのかは、わかりません。しかし、この場合も急激には変化しません。変化の気配を感じ取ることが大切です。

投資しなおすほどの優良企業か?

➂さらに有望な希望が現れたとき

本来であれば、有望な株式が現れたら、新たに投資をして、保有株式を増やすしたいところです。新たな投資をする資金を捻出するために、現在保有している株式を売却をするのは馬鹿げています。

しかし、新たに投資する資金がない場合は、背に腹は変えられません。売却を検討することになります。もちろん、売却にはコストがかかります。しかし、このコストを払ってでも、新たな株式に投資しなおすほうがよいでしょう。いうまでもありませんが、投資しなおすほど優良な企業なのかどうかを十分検討する必要があります。

いかがでしたでしょうか?

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